親世代と子世代が同じ家で暮らす二世帯住宅は、面積や設備の数が多くなるので一般的に建築費用が高くなる傾向にあります。そんな二世帯住宅ですが、住み方によって大きく3つのパターンに分かれます。どの形態が自分達の生活に合っているのかを、確認した上で家づくりを進めていきましょう。

 二世帯を完全に分けた二世帯住宅は、完全分離型と言われます。玄関から2つあり、キッチンやお風呂、リビングといったすべてが分かれています。玄関が隣あっていることが多く、2つの玄関ホールの間に扉を設け、それぞれの世帯を行き来できるように設計したりするケースが多いです。

 完全に分けるのではなく、共有できる部分は共有する形態は、一部共有型と言われます。玄関やリビングを共有することが多く、住宅の面積を抑え建築費用を削減することができます。

玄関のみを共有したり、キッチンとリビングだけを共有したりと暮らす世帯同士の関係性によって多くのパターンがあるのも、一部共有型の特徴です。

 玄関、リビング、キッチン、浴室などすべてを共有した形態です。居室等のプライベート空間はそれぞれ確保した上で、他の部分は家族全員で共有します。

より建築費用を抑えることが出来るほか、2つに分けるリビングを１つにすることで、大空間にできたりするというメリットもあります。

親世帯と子世帯の関係性によっては、コミュニケーションの頻度やプライバシーの問題などの面で、大変なこともある形態です。建てる前には、一度同じ空間で生活するシミュレーションをしてみて判断することをおススメします。また、間取りの考え方も重要になります。

空間は共有しながら、プライバシーにも配慮した程よい二世帯住宅をプランニングするには、かなりの経験値を積んだ設計士でなくてはいけません。設計担当者の力量によって家族の将来が左右されるといっても過言ではないので、多くの実績がある設計士に依頼することをおススメします。
二世帯住宅を建てる時は、経験豊富な建築家に設計を依頼することもおすすめです。
>>高山市で注文住宅を建築家と建てるメリット・デメリット

高山市・飛騨市・下呂市・郡上市で二世帯住宅を建てる場合に、注意するポイントはあるのでしょうか？飛騨地域で二世帯住宅を建てる時に大切にしたいポイントをまとめました。

二世帯住宅の多くは、親世帯の家を解体して、同じ土地に新築するケースが多いです。もちろん、新しい土地を取得し建てるパターンもあります。

 

解体して家を建て直す場合、解体後から家が完成するまでの仮住まいが必要になります。解体工事期間と新居の建築期間である半年～10か月前後は、仮住まい用の費用が必要です。引っ越し費用や、家財を補完する倉庫費用なども必要になるかもしれません。

賃貸住宅が多くはない飛騨地域では、前もって仮住まいを見つけておく必要があります。市営住宅という手もありますが、市営住宅は入居の為に市の審査が必要な場合もありますので、条件を確認することを忘れないようにしておきましょう。

夏暑く、冬寒い飛騨地域で家を建てる場合は、住宅性能ももちろん大切になります。住む人の健康に直結する住宅性能ですが、断熱性能や気密性能によって健康寿命が延びることが分かっています。

せっかく二世帯住宅を建てるのなら、親世帯には健康に長生きして欲しいものです。お子様、お孫さんの健康も大切です。

家族の健康を大切にするためには、高い性能で家を建てている住宅会社を選ぶのがおすすめです。
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＞＞飛騨地域の気候にマッチした高山市に建てる「高性能住宅」〜高断熱高気密〜
＞＞省エネで快適な生活を送る為に必要な高山市での住宅性能とは？

ローンの契約者である子世帯に対して、親から資金援助がある場合が二世帯住宅ではよくあります。

通常ならば、110万円を超える贈与は、贈与税の課税対象となりますが、新築の性能によっては、1,000万円分、非課税枠が増額される仕組みがあります。

 

贈与出来る額によっては、住宅ローンの額を減らした方が良いケースもあれば、逆に住宅ローンはそのままで、贈与はしない、という選択が良い場合もあります。

かといって、その判断は知識のある人でないとできません。その為、それぞれの世帯の計画に最適な住宅ローンや資金計画をしてくれる住宅会社と家づくりを進めていくと良いでしょう。
【関連ページ】
注文住宅を建てるなら、資金計画はライフプランから考えよう

飛騨地域の自治体では、住宅取得に補助金を出しています。市によって金額や条件が異なりますので、補助金事情に精通した住宅会社に相談しましょう。国の補助金と併用が出来たり、二世帯だからこそ受けられる補助金制度を使える可能性があります。
補助金に関しては、こちらの記事も参考にしてください。
＞＞注文住宅の補助金制度を紹介。高山市周辺の住宅支援制度も
＞＞高山市で受けられる補助金制度は？住宅取得と子育ての支援制度の解説

3つのタイプがある二世帯住宅ですが、それぞれでどのくらいの建築費用が掛かるのかを解説します。高山市・飛騨市・下呂市・郡上市の気候に合わせた断熱性能、気密性能を担保した上で、それぞれの二世帯住宅の形態ごとに概算金額を計算しました。

完全分離型の場合は、あらゆる設備が複数必要になります。

玄関やキッチン、バスルーム、トイレ、洗面室といった部分を2つずつ設置する必要があるので、

住宅設備機器の費用は多くなります。また、家の面積も大きくなります。完全分離型の場合、最低でも40坪は必要でしょう。広々としたリビングや和室が欲しい、という場合は50坪近くの広さになってくる場合もあります。

その為、建築費用は4,000万円～4,500万円台が相場となってきます。

共有できる部分を共有したことにより、必要な住宅設備機器の数や家自体の大きさを減らすことができます。一部共有型の二世帯住宅の場合、必要最低限な必要な広さは35坪前後になります。お子様(お孫さん)の人数や、どこまでの広さを求めるかにもよりますが、42坪は超えない事例が多いです。

一部共有型の二世帯住宅の建築費用は、3,400万円～3,800万円が相場となります。

二世帯住宅の中でも、一番費用を抑えることが出来るのが、完全分離型の二世帯住宅です。キッチンやお風呂といった住宅設備機器の数は一般住宅と変わらず、広さも親世帯の寝室が追加されたり、共有のリビングが広くなったりといった程度です。R+houseの二世帯住宅事例の場合、34坪～36坪が多くなっています。

完全共有型の二世帯住宅の建築費用は、2,900万円～3,200万円程となります。

通常の住宅よりも建築費用が掛かるのが、二世帯住宅のデメリットですが、少しでも建築費用を抑えて購入したい、という要望もあると思います。

二世帯住宅の建築費用を安くするためには、いくつかの方法とポイントを抑えておくことが重要です。

二世帯住宅の費用が増額する要因の一つに、キッチンやお風呂が複数ある、ということが上げられます。150万円のキッチンなら2つで300万円となってしまいます。であれば、質を落として両方を100万円のキッチンにする、もしくは片方を70万円のキッチンする、と設備のグレードを調整することで費用を抑えることができます。
しかし、なんの考え無しにグレードを下げてしまうと、不便だったりデザインの幅が狭まったりというリスクも生まれます。グレードを下げる場合は、お互いの生活スタイルや、大切にしたい暮らし方を話し合ってから、決めることをおススメします。

建築相場を見れば一目瞭然ですが、共有する設備やスペースを増やせば、費用は大きく抑えられます。設備機器の金額だけでなく、余分な床面積が抑えられる為です。お互いの世帯で共有しても問題が無いと確認できた部分は、共有しても良いでしょう。

複数の水廻り製品が必要になる二世帯住宅ですが、水廻りを近くにまとめることでも建築費用を削減できます。キッチンやお風呂用の配管や設置費用が削減でき、工事の手間を抑えられるからです。

一般住宅にも言える費用削減方法ですが、もちろん二世帯住宅にも有効です。二世帯住宅の方が、家の外壁や屋根、屋内の壁や床の面積は大きくなるので、シンプルな形状にできれば一般住宅よりも高い費用削減効果を得られます。

完全分離型の場合は、このように玄関が2か所となります。玄関を入って、親世帯は一階部分、子世帯は二階部分を生活スペースとして分けています。

完全分離型で建築費用を抑える場合は、LＤＫをなるべく一つの空間で済むようにプランニングする必要があります。必要十分なスペースを確保した上で、予算と相談しながら削れるスペースは削っていく。この繰り返しで、費用を抑えた二世帯住宅がプランニングされていきます。

二世帯住宅を建てる時の種類と建築費用についてご紹介しました。多くの要望が出る二世帯住宅では、間取りや生活スタイルによって建築費用が大きく異なってきます。費用を抑えようとすることは、良い事なのですが、減額ばかり優先してしまって済んだ時に不便では意味がありません。
ストレスの無い二世帯住宅にするには、親世帯と子世帯で家づくりの要望や暮らし方をよく話し合う必要があります。短期間でもお試し同居をしてみると、自分達に必要な住宅の形態が分かりやすくなるので、同居の予行演習をしてみることもおすすめします。
また、間取りの設計も多くの事例を考えてきた設計士に依頼すると、いままでの事例やプロの目線からアドバイスをもらうことができます。
資金計画と合わせて、設計力のある住宅会社を選ぶことが大切です。

R+house飛騨では、年間に1,000棟以上の実績を持つ建築家集団に所属する建築家が、お客様に最適なプランをご提案致します。全国各地の二世帯住宅設計の経験を持つ建築家が多く所属しており、三世帯、四世帯といった住宅の設計を担当した実績もあります。
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